確証バイアスによって、ニュースを客観的に判断できなくなります
はじめに
インターネットが日本中に普及し、あらゆる情報を入手できるようになりました。投資家は毎日のニュースや開示情報など様々な情報を取捨選択し、市場を分析および予測しています。しかし、人間は自らの主張に合う情報を選択し受け入れる一方で、主張に合わない情報は拒絶する傾向があります。このような傾向を「確証バイアス」といいます。 *1 例えば、株式市場が上昇すると予測して株式を購入します。すると、上昇すると予測される情報は受け入れ、実際には下落すると疑問に思う情報は拒絶する傾向があります。また、上昇すると予測される情報を探し出すかもしれません。その結果、市場を客観的にみることを妨げます。
*1:「確証バイアス」『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版』最終閲覧日：2017年5月13日 (土) 14:00 JST、URL: http://ja.wikipedia.org
ツイートの分析によって、投資家は相互利益のために情報を共有できることがわかりました
ツイッターのビッグデータを分析した研究が盛んに行われています。
と述べています。2人の学者によれば、フォロワーが500人以上の投稿者の予想に従うと、市場を上回る好成績を挙げれる可能性が高いといいます。
*1:「為替市場で勝つ方法はシンプル、ツイッターをフォローせよ－研究」『Bloomberg』2017年4月10日 11:15 JST、最終閲覧日：2017年5月3日、URL: https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2017-04-10/OO66HA6K50XU01
*2:Gholampour, Vahid and van Wincoop, Eric, What Can We Learn from Euro-Dollar Tweets? (March 2017). NBER Working Paper No. w23293. Available at SSRN: https://ssrn.com/abstract=2946699
ビットコインへ投資する前に知っておくべき多くのリスク
ビットコイン(Bitcoin)とは
ビットコインは政府機関、中央銀行、その他法人によって裏付けがされてない分散化された仮想通貨です。公共トランザクションログを利用しているオープンソースプロトコルに基づく、Peer to Peer型のネットワークによって運営されています。公共トランザクションログを利用しているというのは、全てのビットコインの取引履歴をブロックチェーンと呼ばれる公開分散台帳に記録し、それを参加者で共有しているということです。ビットコインは仮想通貨としての危険性を訴える論調もあり、通貨ではないとする意見も多くあります。我が国においてビットコインは、民法402条第1項及び第2項における通貨に該当していません。*1*2
*1:「ビットコイン」『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版』2017年 04月 21日 22:30 JST、最終閲覧日：2017年4月21日、URL: http://ja.wikipedia.org
